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先物・オプション取引の証拠金額は、SPANにより、先物･オプション取引全体の建玉から生じるリスクに応じて計算されます。そのため、先物･オプション取引の額の証拠金の額に対する比率は、基本的に一定期間ごとに変動します。 |
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株価指数先物取引の取引価格は、対象とする日経平均株価などの指数の変動等により上下しますので、これにより損失を被ることがあります。また、株価指数先物取引は、少額の証拠金で多額の取引を行うことができますので、時として想定外の多額の損失を被ることがあります。株価指数先物取引の開始に当たっては、下記の内容を十分にご理解いただきお取引されるようにお願いいたします。 |
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| 1. |
株価指数先物価格が予想とは反対の方向に変動した場合には、短期間のうちに証拠金の大半またはすべてを失うことがあります。また、その損失は証拠金の額だけに限定されない場合があります。 |
| 2. |
相場の変動等により株価指数先物取引の計算上の損失額（計算上の利益の払出額を含みます。）が発生した場合は、追加証拠金の差入れが必要になることがあります。 |
| 3. |
株価指数先物取引はあらかじめ決められた時限までに反対売買もしくは、ＳＱ決済などで決済を行わなければならない取引です。このため、決められた時限までにお客様自ら決済を行わない場合は、ＳＱ決済などで想定外の損失を被ることがあります。 |
| 4. |
お客様より所定の時限までに必要な証拠金のご入金をいただけない場合、トレジャーネットは建玉の一部または全部を強制決済することがあります。また、強制決済により発生した損金についてもお客様に支払義務があります。 |
| 5. |
市場での取引に異常が生じた場合またはそのおそれがある場合には、取引所又はトレジャーネットは証拠金額の引上げや証拠金の有価証券による代用の制限などの規制措置がとることがあります。その場合には所定の時限までに追加証拠金の差入れが必要となる場合があります。 |
| 6. |
市場の値段が制限値幅に達したような場合や気配値の更新など市場の状況によっては、転売または買戻しなど意図した決済等ができない場合があります。 |
| 7. |
市場の状況によっては、証券取引所が制限値幅を拡大することがあります。その場合、1日の損失が予想を上回ることもあります。 |
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このように株価指数先物取引は、多額の利益が得られることもある反面、多額の損失が発生する可能性のある取引です。したがって、取引を開始する場合または継続して行う場合には、取引の仕組みやリスク(危険性)について十分に把握するとともに、お客様自らの資力、投資目的および投資経験等に照らして適切であると判断する場合にのみ、自己の責任において行うことが肝要です。 |
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株価指数オプション取引の取引価格は、対象とする日経平均株価などの指数の変動等により上下しますので、これにより損失を被ることがあります。また、株価指数オプション取引は、少額の証拠金で多額の取引を行うことができますので、時として想定外の多額の損失を被ることがあります。株価指数オプション取引の開始に当たっては、下記の内容を十分にご理解いただきお取引されるようにお願いいたします。 |
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| 1. |
株価指数オプション価格が予想とは反対の方向に変動した場合には、短期間のうちに証拠金の大半またはすべてを失うことがあります。また、その損失は証拠金の額だけに限定されない場合があります。 |
| 2. |
相場の変動等により株価指数オプション取引の計算上の損失額（計算上の利益の払出額を含みます。）が発生した場合は、追加証拠金の差入れが必要になることがあります。 |
| 3. |
株価指数オプション取引はあらかじめ決められた時限までに反対売買もしくは、ＳＱ決済などで決済を行わなければならない取引です。このため、決められた時限までにお客様自ら決済を行わない場合は、ＳＱ決済などで想定外の損失を被ることがあります。 |
| 4. |
お客様より所定の時限までに必要な証拠金のご入金をいただけない場合、トレジャーネットは建玉の一部または全部を強制決済することがあります。また、強制決済により発生した損金についてもお客様に支払義務があるものとします。 |
| 5. |
市場での取引に異常が生じた場合またはそのおそれがある場合には、取引所又はトレジャーネットは証拠金額の引上げや証拠金の有価証券による代用の制限などの規制措置がとることがあります。その場合には所定の時限までに追加証拠金の差入れが必要となる場合があります。
| | 6. |
市場の値段が制限値幅に達したような場合や気配値の更新など市場の状況によっては、転売または買戻しなど意図した決済等ができない場合があります。 |
| 7. |
市場の状況によっては、証券取引所が制限値幅を拡大することがあります。その場合、1日の損失が予想を上回ることもあります。 |
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株価指数オプションの買方特有のリスク |
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| 1. |
株価指数オプションは権利の継続期間が定められた商品です。買方が期日までに転売または権利行使（日経225オプション取引の場合、権利行使日は取引最終日の翌日のみ）を行わない場合には、権利は消滅します。この場合、買方は投資資金の全額を失うことになります。 |
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株価指数オプションの売方特有のリスク |
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| 1. |
売方は、市場価格が予想とは反対の方向に変動したときの損失が限定されていません。 |
| 2. |
売方は、株価指数オプション取引が成立したときは、証拠金を差入れなければなりません。その後、相場の変動により証拠金に不足額が発生した場合には、追加証拠金の差入れが必要となります。 |
| 3. |
お客様より所定の時限までに必要な証拠金のご入金をいただけない場合、トレジャーネットは建玉の一部または全部を強制決済することがあります。また、強制決済により発生した損金についてもお客様に支払義務があります。 |
| 4. |
売方は、権利行使の割当てを受けた場合には、必ずこれに応じなければなりません。 |
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このように株価指数先物取引は、多額の利益が得られることもある反面、多額の損失が発生する可能性のある取引です。したがって、取引を開始する場合または継続して行う場合には、取引の仕組みやリスク(危険性)について十分に把握するとともに、お客様自らの資力、投資目的および投資経験等に照らして適切であると判断する場合にのみ、自己の責任において行うことが肝要です。 |
